日本株投資 最大のリスク 首都直下型地震と南海トラフ地震

首都東京には日本を代表する企業が本社を置いている。
東京とその周辺には研究所工場も多数集まっている。そこでM7以上の直下型地震が起きると
東京は大火災を防ぐ事は出来ないだろう。
又東海東南海地区も太平洋沿岸には日本の主要な企業、工場が集まっている。
そこで東海東南海地震が起きると、日本経済は動きが完全に止まってしまいます。
東海東南海地震による影響は、東北大震災とは比べようもない被害規模になるのは確実です。
企業の被害規模が少なかった東北大震災後でも、3/15日には日経平均が1000円以上下げ、下げ率は10.6%と史上３番目の下げとなった。
当時東北大震災前の日経平均は10250円程度で、3/15日には8605円まで急落した。
東海東南海地震が起きたとすると、企業の受けるダメージは東北大震災と比べてはるかに大きい。
株価は連日1000円以上暴落するだろうから、東京市場はしばらく取引停止になるだろう。
取引開始後でも連日大暴落が続くのは確実。円は暴落が続く。
東京大震災だって株価は連日暴落が続くが、日本全体が影響を受けるわけではないので
1か月後には株価も底打ちするだろう。
ただ東海東南海地震が起きたら、いつ株価が落ち着くか分かりません。
被害総額が次々と増えて行き暴落は止まらない。
過去(1707年の宝永地震)には東海東南海地震後の49日目に富士山が爆発
している。そうなるともう目が当てられません。
東海東南海地震が最後に起きたのは、1944年昭和東南海地震と1946年昭和南海地震です。
地震周期は100年～250年とされています。専門家は今後30年で東南海地震が起きる確率は
70%以上と言っていますが、2044年で100年後だから、現在はもう少し余裕があるとも受け取れます。
ただ首都直下型地震は、関東大震災が起きたのが1923年ですから、もう100年経過しています。
首都直下型地震が起きる確率の方が高い感じがします。
いずれにしても日本は大地震が多いわけです。
そうなると当然日本株や投信の投資を行うのはリスクがありますから、
為替ヘッジをしないで、海外の株や投信を分散投資しておく事をお奨めします。