うつ病は薬を売るための病名

心の風邪」だと騙されて
「うつ病の人は'99年を境に急増しました。同年に抗うつ薬のSSRI(選択的セロトニン再取り込み阻害剤)のルボックス(デプロメール)が認可されたのがきっかけです。

製薬業界はSSRIを売るために、うつ病啓発キャンペーンを大々的に展開しました。『うつ病は心の風邪』という言葉が流行して、本来は病気とは言えないような人もうつ病と認定されることになり、薬を処方されるようになったのです」

こう語るのは名古屋フォレストクリニック院長の河野和彦氏。

実際、下のグラフを見ればわかるように、'96年には43万人程度だった日本のうつ病患者は、わずか12年のうちに100万人を超えるようになった。

また同時期に、地方公務員や公立学校職員などの公務員の「メンタル休職率」も急増している。地方公務員のメンタル休職率は'98年に0・3%程度だったのが、'06年には1%近く、つまり3倍にも増えているのだ。

出典:厚生労働省、治験薬年報「ai Report 2011」
うつ病患者の増加は、バブル崩壊後、失われた10年で日本社会にストレスが増えたからなどと語られることもあるが、とうてい社会環境の変化だけでは説明のつかない増え方だ。

製薬会社の「心の風邪」キャンペーンに見事にひっかかり、ちょっとした心理的不調で「自分はうつ病かもしれない」と思い込む。そして神経内科に通院する人が増えたというのが本当のところだろう。

同時期に「新型うつ」という事象も話題になった。メンタル休職しているはずの社員や公務員が、いったん職場を離れると趣味を楽しんだり旅行に出かけたりするほど元気になるケースだ。

このような現象が話題になるのも、本来病気でないはずの人が「病人」に仕立てられていることの証左だ。

製薬会社のキャンペーンはものの見事に功を奏し、抗うつ剤の市場規模は'98年の145億円から'10年の1100億円まで、実に7倍以上も増加している。

最悪、歩けなくなることも
このように病気がないところに病気を作り出すことを「疾患喧伝」という。医療ジャーナリストの田辺功氏が語る。

「やる気が出ない、だるいからといって安易に精神科や心療内科に行くのはやめたほうがいい。医者にかかって、『うつ病だからこの薬を飲みなさい』と言われた瞬間に、ただ悩みがあっただけの健康な人が病人にされてしまうのです。

SSRIは心の安定に関わるセロトニンの再吸収に作用する薬で、脳内の環境を変えてしまいます。病気でもないのに、そんな薬を飲んでよいわけがありません」

病気でもないのに病人扱いされ、しかも不要な薬を投与されることで、副作用に苦しむことだってあるのだ。

高齢化の進んだ現代の日本社会では、抗うつ剤に関する新たな問題も生まれてきている。前出の河野氏が語る。

「認知症と抗うつ剤の問題です。日本では認知症患者は精神科で見ることが多い。認知症の患者は表情が暗く無気力で、活力がない人が多い。こうした症状は認知症の周辺症状の一つにすぎませんが、精神科医のなかには、これをうつ病と誤診して、強い抗うつ剤を処方することがあるのです」

認知症の患者に抗うつ剤を処方すると歩行困難や寝たきりになるケースが多い。

「認知症の人は、脳の状態が非常にデリケートです。薬の量が少し多いだけでもダメージが大きくなります。症状が悪化すると、医者がパニックになり、もっと強い抗うつ剤を出す。すると症状がさらに悪化し、二度と改善しないほど深刻化することになる」(河野氏)

高齢者の場合、それが認知症なのか、うつ病や統合失調症なのか区別をするのが難しい。

「幻視や妄想の症状のある人に、リスパダールという抗精神病薬を処方する精神科医が多いですが、これも認知症の可能性がある。認知症患者にリスパダールを処方するのは極めて危険で、筋肉に異常が起こり、歩けなくなることが非常に多い」(河野氏)

「医者に言われたから」「有名な薬だから」と安易に薬を飲んでいると取り返しのつかないことになる。医者と病院にダマされないためには、こちらにも「知識」という武器が必要なのだ。

「週刊現代」2016年6月18日号よ