3人に1人は発達障害

米国では3人に１人の発達障害児が生まれて、
母親達が立ち上がって、食品メーカー等にノンＧM食品を求める。
ついに、
ダノン等大手のメーカーもノンＧM食品を作るように。
大手のスーパーでもノンＧM食品に売り場、年々広がっているとのこと。

米国では、遺伝子組み換え作物の栽培面積は頭打ちから、
減少始め、有機栽培が年に10%も伸びてきている。

モンサント等は米国の失敗から、
日本ではノンＧM食品の表示からさせない戦略立て、
先ず第一段階として、ノンＧMの表示をできなくしたのでは。




発達障害の子どもがあまりに増えた米国にて、

お母さんたちはいろいろと調べ、
GM食品の危険性に気づき、GM食品の排斥に立ち上がったのでした。
その結果、
大手メーカーはノンGMに切り替え、
スーパーもノンGM食品の売り場が年々広がるまでになったのです。

そこで危機感を抱いた多国籍企業は、
行き場の無くなってしまうGM作物を
次なるターゲットである

日本に買わせることを目論んでいるというわけです。

そして、その際に日本でも
GM食品の排斥運動などが起こったりすることの無いように
あらかじめGM表示を無くしておこうという魂胆だろうというのです。
　
残念ながら、おそらくそういうことなのでしょう。
消費者庁、お前もか！



　"大豆(遺伝子組み換えでない)"と書かれている納豆などにおいては、実質5％までは遺伝子組み換え大豆が含まれていてもこの表示が許されています。これは、輸送時のコンテナなどに前の荷にあったGMO大豆がいくらか残っていて混入する可能性があるとの理由からです。しかしEUにおけるその許容率は0.9%なので、日本でももっと混入率をゼロに近づけることはできるはずだ！との話もあったほどです。
　それが今回、消費者庁よりGM混入率がゼロで無ければノンGM表示はできない！との厳しいお達しがあったとのこと。輸送時の混入率をゼロに近づけることはできても、ゼロにすることは現実的にほとんど無理なわけですから、これは実質的にノンGM表示をさせない！ことを意図したものとおもわれます。
　なぜ消費者庁がそんなことをいいだしたのか？それは親玉である米国での失敗を日本で繰り返さないようにするためなのではないか！と山田氏は憶測されています。