騒動の行方

ジャニーズ優勢で進んでいる今回の騒動だが、このままSMAPは解散してしまうのだろうか。すでに勝利を確信しているゆえか、メリー氏は最近こんな言葉を口にしているという。
テレビ局関係者が絶対匿名との条件で、その言葉を明かす。

「飯島は許さないけど、あの4人もどうせ必死に謝ってくるだろうし、最終的にはSMAPはウチ（＝ジャニーズ）でやるから心配しないで。その時は日本テレビの『24時間テレビ』に出して、100kmマラソンをさせるから」

　この発言を聞く限り、“造反組”に対して徹底的にお灸をすえたうえで、最後は4人の出戻りを認めるとも受け取れる。


株式市場暴落で盛大に20兆円以上もの年金が消し飛んでるのに、
ワイドショーのネタは相変わらずＳＭＡＰの解散騒動。

ジャニーズ事務所は、戦後の米国の対日統治戦略の核となった「3Ｓ政策」から派生して誕生し、泣けてくるくらいに効いている。
3S政策とは、Screen（スクリーン＝映画、テレビ）、Sport（スポーツ＝プロスポーツ）、
Sex（セックス＝性産業）を用いて大衆の関心を政治に向けさせないようにする愚民政策、
ジャニーズ事務所などの芸能界はScreenが担当
読売巨人軍などはSport担当で、創設資金は米国ＣＩＡから出てるのは有名な話。
ジャニーズ事務所創業者のジャニー喜多川氏の経歴を調べると、
戦後間もないころからアメリカ大使館に陸軍犯罪捜査局（CID）の情報員として勤務していたり、
アメリカ大使館軍事顧問団に勤務していたりと、完全に米国側の人物だとわかる。
ただの美少年好きのオッサンだと思ったら大間違い。
対日愚民化戦略の蜜命を帯びた米国のエージェント。
ジャニーズ設立資金も当然ＣＩＡから出てると思って間違いない。
エンターテイメントビジネスで政治経済の問題から目をそらさせて、日本人で骨抜きにするため。
「3Ｓ政策」って、実際に効いている。
「ＳＭＡＰ解散しないで～ぇぇぇぇぇ」とワーキャー言ってる間に、国民の虎の子の年金20兆円が溶けている。