m3.com 抗体検査と制限解除　命か経済か？

タイトル記事のコピペです。
抗体検査と制限解除　命か経済か？

がん研究会プレシジョン医療研究センター所長を務める、中村祐輔先生。

中村先生は現在、人工知能などを利用した新しい医療体系の実現を目指す「AIホスピタルによる高度診断・治療システム」のプロジェクトリーダーを務めておられる医療界のトップランナー。

『新型コロナウイルス』について。抗体検査で何がわかるのか、そして抗体検査の課題と制限解除の動きについて、Science誌に公表されたコメンタリーをもとに考察します。

抗体検査でわかること・わからないこと

　日本でもコロナウイルスに対する抗体検査が始まっています。抗体検査で何がわかるのかを説明します。抗体検査を加えると感染の診断精度が上がると説明されていますが、これは誤りです。PCR検査ができない（をしない）言い訳にすぎません。

　感染初期には十分な抗体が産生されていませんので、今感染しているかどうかの診断的価値は非常に限定的です。下図にあるように、発症から1－6日間で抗体陽性となるのは7%程度しかないと国立感染症研究所がすでに発表しています。この検査は、集団においてどの程度の方が感染していたかを知る指標となります。さらに、当初一部の人が言っていた集団免疫の目安となり、制限解除の指標として重要です。


　日本は、WHOの「Test,test,test」や他国の積極的なPCR検査の動向に反して、PCR検査を絞り込んでいるため、感染の実態がつかめていません。感染症対策は「検査と隔離」が基本なのですが、日本だけが、世界と異質な対応を取っているのです。

　慶応義塾大学病院は、全く新型コロナウイルス感染症と結びつかない67名のPCR検査で4名が陽性であったと報告しています。陽性率約6%ですので、これを日本全体に当てはめるとすでに数百万人～1千万人が感染していたことになります。調べた方の属性がわかりませんので、67名が日本全体を代表した集団なのか、東京の集団を反映しているのかはわかりません。東京都を反映しているとしても、おおよその感染者数は百万人になります。

抗体検査が示唆した数値はどこまで信頼できる？

　そんな中、「Antibody surveys suggesting vast undercount ofcoronavirus infections may be unreliable.」というコメンタリーがScience誌に公表されています。要約すると「抗体検査は非常に多くのコロナウイルス不顕性感染を示唆したが、どこまで信頼できるのか？」といったところでしょうか。

　非常に簡単ではありますがそのサマリーと私の考察を紹介します。

　コメンタリーは「新型コロナウイルス抗体による一般集団の調査は、PCR診断を受けていない人たちの間にどの程度不顕性感染が広がっているかを知る手掛かりとなる。そして、このウイルスに感染すると、どの程度致死的であるかを知ることができる」といった内容で始まります。

　ただし、抗体を調べるキットの質は玉石混交であり、Newsweek誌には、非常に質の悪い抗体検査薬を販売している企業に対する、ロシュCEOの痛烈な批判が掲載されています。

　コロナウイルスはいろいろなタイプがあり、一般的な風邪の原因となっていますので、単にコロナウイルス抗体陽性といったあいまいなものでは駄目です。今回の新型コロナウイルスだけに反応することが非常に重要です。他のコロナウイルスに対する反応があれば、判断を誤らせます。

　コメンタリーに戻ると、米国の一部やドイツ、オランダで新型コロナウイルスに対する抗体調査が行われ、すでに、2％－30％の住民がウイルスに感染していた可能性があると報告されています。この結果から、実際に新型コロナウイルスに感染した人が、PCR検査によって感染が確認された人よりも、はるかに多いこと、そして、そのことから大半の人の症状が軽い（あるいは、ない）ことを示唆しました。

　しかし、これも抗体が新型ウイルスに特異的であるかどうかによって、評価は変わってきます。先のロシュCEOが批判したように抗体検査は従来のコロナウイルスに反応するようなものまで利用されていて、特異性が落ちています。

　また、報告した研究者の一部がロックダウンの早期解除を主張していた経緯があり、この数値が早期解除すべきという主張を支持しているとされていることから、一部の研究者はこの結果を疑問視しています。また、これらの報告の多くが、どの程度抗体の量が増えているのかの情報がありません。

　さらに、ウイルスが新型なので当然のことですが、感染を防ぐには抗体がどの程度増えている必要があるのかという目安もありません。そして、抗体量がどの程度の期間維持されているのかも、まだわかっていません。

　WHOのマーク・パーキンスは、もし、2％－30％という数字が事実でも、「45％、あるいは、60％に達しない限り、規制緩和すべきでない」とコメントしました。

　4月9日にボン大学のウイルス学者・ストリーク博士が発表したドイツの調査結果によると、14%の人にウイルス抗体が見つかり、そして致死率を0.37%と推測し（季節性インフルエンザは約0.1%）、行動制限緩和を進言しました。ストリーク博士は、調査以前から、ウイルスの影響よりも、行動制限が社会により大きな影響を与えると主張していたようです。

　また、3,300人を調査したスタンフォード大学によるカリフォルニアの調査では2.49%－4.16%の住民がすでにウイルスに感染していたと報告しています。この結果はPCR検査で診断が確定した患者の50倍にも及びます。ロサンゼルスやオランダなどでも同じような数字が出ています。ボストンの200人を対象とした調査では、30％を超える人が抗体検査陽性となっています。

　これについて、研究者たちは抗体の特異性を99.5%と主張しているのに対して、検査薬を開発した企業は、特異性は90%と回答しているようです。

真実は闇の中？　科学の世界でも何を信じるべきか不透明な状況

　―以上がScience誌に公表された内容とそれに関連する情報です。皆さんはどのようにお感じになったでしょうか。
　私は科学の世界でも、何を信じていいのかわからなくなってきました。金正恩の動向のごとく、真実は闇の中のような状況です。

　ただし、免疫学の分野で歴史的に多大な貢献をしてきた（たとえば、パスツール研究所のある）フランスは抗体検査をしようとしていません。

　すでに多くの人が不顕性感染（症状のない感染）を起こしているので、これらの数字を参考に制限解除につなげようという動きがある一方、この程度の数字では、制限解除はすべきでないという考えもあります。緩めれば、感染していない人たちに一気に感染が広がる危険性があります。たとえ、わが国でも10%の国民がすでに感染していたとしても、現状の医療逼迫・崩壊を考慮すれば、常識的な思考では、緩めればとんでもないことが起こるとわかるはずです。



以上、コピペやけど…。それでもなお、検査は必要やと思う。

やはり、苦しんでいる人を見過ごせへん。
命がなくなってしまったら、経済なんて関係ない。でも、仕事がなくなったり、借金を重ねるのも、生きて行くには重荷になる。
どうしたら、えぇのか、分からへん。

病に苦しんでなくても、恐れつつ、明日の仕事、給与の心配、家族を守る不安。
制限も地域格差があるやろし…。
どないしたらえぇのん？
不安なまま、勤務して、それを表に出さずに、作られた笑顔で、ホンマに支えられてるんやろか？逆に支えられてるんちゃう？

自分の手の届く範囲だけでも…。
そう思っても、目の前の人に手を差し伸べすまには、おられへん。