グレイ

性風俗業のサービスには大きく「本番ナシ」と「本番アリ」の2つに分けられる。原則としてファッションヘルスは「ナシ」の方で、ソープランドは「アリ」の方である。
ここで素朴な疑問を持つ人もいるかもしれない。「本番は違法ではないのか？」
その通り。日本では1957年に「売春防止法」が施行されて以来、「不特定の相手方と性交すること」をビジネスとすることは禁じられている。■「管理買収ではない」という建前
ではなぜソープランドは堂々と看板を掲げて商売をしていても、摘発されないのか。『日本の風俗嬢』の著者、中村淳彦氏は同書で次のように解説をしている。「それは売春防止法の目的と関係しています。同法は、売春をするおそれのある女性を処罰するためのものではなく、『保護』が目的になっており、処罰対象は店舗経営者や責任者などの『売春を助長する行為』だけなのです。つまり悪いのは『管理売春』の運営側であり、女性側ではない、という考えが根底にあるのです」
そして、ソープランドの場合、「管理売春ではない」という建前を店は貫いている。そのため料金も2段階になっている。店の受付で支払うのは入浴料のみで、サービス料は女性に直接渡すのが決まりである。つまり、店はあくまでも入浴の対価を客から頂戴するだけで、室内で客と女性がどういうことをするのかについては関知しないということである。実際に、どの店においても、こういう「2段階表示」になっているのが分かるはずだ。「室内で使用するコンドームやうがい薬などの備品は、店ではなく女性が揃えなければならないのもそのせいです」（『日本の風俗嬢』より）■メディアに出ないワケ
こうした建前の存在が、働く女性たちの姿勢にも反映しているという。「昔からソープランドの女性が風俗情報誌やインターネットサイトで裸になったり、店名を明らかにしたうえで本番が含まれるサービスについて語ったりすることはあまり見られません。それはソープランドの存在そのものが違法に近いグレイゾーンだという自覚が女性たちにもあり、独自の建前を徹底しているからです」（同）
ちなみに「性風俗の王様」とされるソープランド業界も不況でデフレ化が続いている。3年前には総額10万円の超高級店が時間を短縮したうえで一気に総額1万5000円にまで値下げするという衝撃のダンピング戦略に出たといったこともあったそうだ。