３１１は日本からカネを引っ張り出すため、あの日航墜落とまったく同じ

①９１１真相追及でブッシュを潰し１％側を追い込んだトランプが勝てなくても、
プーチンは追撃をやめないだろう。
クリミア併合の時点ですでに米露は直接軍対決をしており、ロシア艦隊が米軍顧問団がいたシリア反体制エリアに直接ミサイルを撃ち込んでいる。
核戦争発動で恫喝したオバマに対して、プーチンは激怒して、独自の軍事衛星情報やスノーデン９１１秘密情報の全面公表を予告し、
やるならやるぞと、核戦争シフトを敷いたので中止したまでだ。

しかも、露軍の最新兵器は米空母の防衛能力を超えているので、
米艦隊はインド洋まで後退し、
プーチン暗殺未遂への報復で、事実上すでにトルコ、サウジ、イスラエルの空軍は封鎖され、
中東での制海権を米軍は持っていないという専門家の声もあるほどなのだ。

②ベンジャミン情報では、すでに２年前にイランへの核ミサイル発動を指示したオバマ、
軍参謀部が現場の女性中将に拒絶され共に失脚更迭、
その事件以降、アンチ９１１派の穏健派が統幕本部主流派になったという。

つまり、国務省、連邦軍、ＣＩＡは
すでに準内戦中であるらしい。
リビア無差別爆撃の真相を握るメール事件騒動で、
ヒラリーの周辺ですでに４７人が謀殺されたという説は嘘ではないし、
くしくも９１１記念日以降、安倍総理とも会談した影武者はいても、
ヒラリー自身の消息は不明だ。

＊大半の日本人が国会で９１１陰謀説が議論されたことを知らない 1/3


③藤田議員による世界初の９１１疑惑国会追及の事実は、
「米国敗戦」直前の同盟国日本にとってかなり大事だ。
このままでは、日本は２回連続して「敗戦処理」されるかもしれないからだ。

９１１自作自演を、米新政権が認め謝罪し、国連で中露軍主体の国連軍を編成するようになる前に、
日米同盟を捨てて、
１９４４年のイタリア国民のファシスト狩り、ムッソリーニへの人民裁判に迫る如きの
国民の怒りで上手く立ち回り、日米安保破棄で軍事独立を果たしていれば、
あるいは戦勝側に立てるかもしれない。


＊アメリカ同時多発テロ事件陰謀説
https://ja.wikipedia.org/wiki/%E3%82%A2%E3%83%A1%E3%83%AA%E3%82%AB%E5%90%8C%E6%99%82%E5%A4%9A%E7%99%BA%E3%83%86%E3%83%AD%E4%BA%8B%E4%BB%B6%E9%99%B0%E8%AC%80%E8%AA%AC#.E5.A0.B1.E5.91.8A.E6.9B.B8


9.11テロ疑惑国会追及―オバマ米国は変われるか/クラブハウス

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半年後に首相になる鳩山幹事長だった。彼は「命をかけている藤田さんを応援しよう」と威勢が良かったが、
政権獲得後、ワシントンポストから名指しで、
「政権内部に９１１トンデモ本の著者がいる」
と糾弾されてから、
官邸は関係ないとして、準備中だった「日本政府による９１１調査独立委員会」の梯子を外した。
その直後から彼へのルーピーキャンペーンはひどくなり、政権は崩壊する。

＊本来は首相になるはずだったCIAの友人小沢までが
国策逮捕されそうになるが、
祖父にメーソン東京ロッジ創設者の祖父を持ち、
米国内リベラルやモスクワの後押しも期待できる彼が、
なぜ軍公安警察の人事も掌握しないで米軍と対峙したのか、いまだにナゾだ。
普通は官邸を武装し、一部の米ポチマスコミを発行禁止措置などして対抗すべきところを、
ナイーブにもほどがあるだろう。

＊おかげでその年の暮れ、当社には国税庁がはいり、銀行当座が一時期差し押さえられることになる（笑）

④９１１が自作自演ならば、それに続く「３１１軍事作戦疑惑」の真相調査を、
他の気象兵器犠牲国のインドネシア、中国らと共闘して、
莫大な賠償金を見積すれば「属領として主権がなかったので敗者ではない」という
同情的立場を持てる可能性もあるだろう。


ちなみに、３１１当初、すべての地震学者がいった
「常識、学説を否定する異常な３連発地震」
という反響は
その後報道封鎖されている。
３１１復興担当の浜田政務官が国会答弁で
「地震兵器の所有は国際常識」と陰謀説を肯定したのに、
当時も現在もなぜか国会、マスコミはそれを追求しなかったので、
日本の議会、マスコミ自体が信用できない従米の属領的偽装組織ともいえる。



＊人工地震津波兵器は国際政治軍事上の常識！スマトラ沖地震は米国の攻撃
浜田復興担当政務官

⑤しかし３１１軍事攻撃を、なぜ（仮に米国だとして）実施したのか？

空母レーガンは通常準備に２週間はかかるところを、
事件翌日には「トモダチ」刺繍ワッペン（いつ製造したのか？）を付けて現場海上にきている。
しかも上陸もしていない乗員の多くがなぜか被ばくしており、米軍は無理なので東電を提訴している。

日銀は３１１以降２週間で、与信安定のため、特別緊急融資と称して、
実に１１０兆円規模の増刷、都銀への強制口座積み立てを実施した（全国誌報道）。

すぐに活用されないその巨大資金は市場原理にともない米国FRBのＦＦ短期決済、
他の金利の高い国際金融市場に流れ込んでいる。

その怪しい緊急マネーサプライズがその後どうなったのか？

金融評論家もそういうタブーには触れないのが、マナーなのだ。

９１１で米国が戦費を１００兆円規模にするためには、
アフガンだけでは足りず、イラクのフセインを大量破壊兵器のウソででっちあげるまで５年をかけ、
数十万人のアジア人と数千名の米兵を殺して散々な国際批判を浴びた。

３１１では、日本人が犠牲になっただけで、米軍は救援で喜ばれ、
数週間で１１０兆円のマネーフローを得ているのだ。


当時の自動車メーカー重役から引き抜かれて、
べトナム戦争の一人当たり犠牲者の対投資コスト計算をして、
戦争効率化（カイゼン）をはかり批判された米軍参謀がいたが、
当時から比較すると、実に効率がよくスマートな軍事作戦といえないだろうか？


エクスキューズとしては、
日本を敵国条項としている国連（連合軍）規定的には
「日本がIAEAに違反して独自の核武装研究をしていたから、
通告なしの制裁をした」
といえば合法なのだ。

連合軍の後継である国連には、
「日本に対する宣戦布告義務はない」
これは、リビアへの通告なしの無差別爆撃でも通用しているのだから、
発足以前からの敵国で監視義務が残る日本ならばなおさらだろう。


戦後
我が国が異常なまでの「国連平和主義」を教育でも煽ってきたのは、
怖い米国オバマにノーベル平和賞を与え鎖を付けておこうという、ねずみ的な弱者の論理でしかない。
親からDＶを受けている幼児が「愛されない自分が悪いはずだ」という虐待の心理と同じなのだ。


⑥「日本は米国属領で、国連敵国なので、９１１敗戦国ではない」

これは、第二次大戦後の日本の併合地、
属領だった中国、朝鮮、台湾の「第三国」的立場に近いかもしれない。

あるいは、国連常任理事国の英仏も米国同様加害者で敗戦側に回っているので、
米国債の債権国として
「日中独の債権国会議」を主導して「被害者」カラーを強化し、、
日中、インド、インドネシア、フィリピン、豪州、アセアン連携で、ハワイ独立を提唱すれば、
国連の多数派である旧植民地諸国からの支持を得て、免責が得られるかもしれない。

⑦なぜなら、世界の関心と日本の切り札は、
９１１敗戦以降の米国の賠償金とドル崩壊後の市場が求める
「最高の与信力をもつ円基軸体制」の開始にあるからだ。

米帝国の敗戦で世界経済は混乱するが、
円を基軸にしたＦＲＢ、ＩＭＦに代わる与信構造を中国のＡＩＩＢと保証すれば、
米国に向けられる膨大なアジア諸国への賠償金交渉は、
元同盟国で属領だった日本が担保することで現実的になるからだ。

世界の多数派の有色人種国家、旧植民地は、
１世紀前の日本による日露戦争勝利やアジアにおける欧米植民地の解放戦争としての役割、
その後の「日本の犠牲」を評価している。